太陽電池（『PV』）のモジュール、ソリューションおよびサービスにおいて世界のPV業界をリードするTrina Solar Limited（NYSE：TSL）（『トリナ・ソーラー』 または『当社』）は、当社会長兼CEOの高紀凡（Jifan Gao）が地球環境に配慮し、持続可能な共存共栄モデルを築く経済、社会に貢献する 『一般社団法人 太陽経済の会（Sun-Based Economy Association）』の招聘に応じ、同会の評議員に就任しました。当社は同会の評議員では初めての太陽光発電モジュールメーカーで、関係業界の連携強化、リーダーシップも期待されています。
『太陽経済』とは、人類が100億人になっても技術と英知で太陽から得られるエネルギー・食糧・水を全人類に行き渡らせることを可能にする新しい経済を意味し、代表理事を務める山﨑養世氏が提唱した言葉です。太陽経済の会の活動内容としては、規制、新制度・政策戦略を分析し、解決・実行案を作成する、政策提言、自治体、政党、行政に協力要請や規制緩和の要望の働きかけを行うシンクタンク活動、セミナー開催、会員交流、趣旨に合致する研究・企業活動への支援等を行っています。 2009年に太陽経済の会を設立した後、その活動の中から生まれた再生可能エネルギー・地域創生関連プロジェクトの事業化を目的として、山﨑養世氏を代表取締役として2012年、くにうみアセットマネジメント株式会社が設立されました。
トリナ・ソーラーの『太陽光エネルギーで全人類に幸福をもたらす』という企業の使命と価値観が、太陽経済の会の趣旨と『Save Humanity（人類を救い、人間性を守る）』という理念と共通し、共感したことにより、今回の評議員就任に至りました。
トリナ・ソーラーは、過去20年間にわたり、業界と市場からの様々な試練を乗り越え、世界をリードする太陽光総合ソリューションのサプライヤーになりました。トリナ・ソーラーの設立者として、高紀凡は当社における職務を務める以外に、業界の発展を自分の社会的責任とし、中国太陽光業界協会理事長、中国機電製品輸出入商会副会長、グローバルソーラー協議会共同議長、国連開発計画署持続可能発展コンサルタント委員会創設メンバーなどの職務に相前後して就任し、『日中企業家及び元政府高官対話（日中CEO等サミット）』などハイレベルな日中交流活動に参加し、グリーン・クリーンエネルギーの発展について積極的にアドバイスや提案をしています。
高紀凡は次のようにコメントしました。「日本へ投資する中国企業として、特に新エネルギー企業の重要な一員として、トリナ・ソーラーは日本での投資活動及び長期的提携発展を高く重視しています。日本の提携パートナー、科学研究機構などと、太陽光発電技術及び研究開発分野における提携を強化し、投資機会の共同開発や、太陽光発電応用製品の開発をしていきたいと思います。太陽光発電製品が皆様の生活にとって身近なものにすることで、生活の中で重要な構成要素となり、多くの家庭で太陽光発電ができるように取り組んでいきたいと思います。」
2010年2月に設立されたトリナ・ソーラー・ジャパン株式会社は、東京都港区の世界貿易センターに位置する、中国トリナ・ソーラー社の100%出資子会社です。 太陽光発電モジュール・ソリューションの販売・提供を始め、関連会社と共に太陽光発電・蓄電池製品、市場サービス、太陽光発電所開発投資などの業務を行っています。2016年6月末時点で、トリナ・ソーラーは日本市場で累計2GWのモジュール販売数量を達成し、海外メーカーの中で、日本で大きな市場シェアを占める会社の1社になりました。
■Trina Solar Limited (トリナ・ソーラー)
トリナ・ソーラー(ＮＹ証券取引所：TSL)は、太陽電池モジュールおよび太陽光発電システムインテグレーションのグローバルリーダーです。1997年に太陽光システムインテグレーターとして設立以来、 トリナ・ソーラーは、世界中の施工、販売、ディベロッパーなどのパートナーの皆様と共に、 “Smart Energy Together”(「みんなでスマートエネルギー」)を推進しています。優れた革新性、高品質、垂直統合による一貫生産体制、環境責任を軸にトリナ・ソーラーはより良い社会づくりに取り組んでいます。 詳しくは、http://www.dgfurong168.comをご覧ください。
【本件に関するお問合せ】
トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 プレス担当：春日(マーケティング）
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